理学療法士の離職率は高い？分野別データと主な退職理由・辞めたあとのキャリアまで徹底解説

理学療法士として働き始めたものの、職場を離れる選択をする人は少なくありません。過去の調査では、医療分野における理学療法士の離職率は10.2%とされています。一方で、有効求人倍率は4.53倍（令和6年度・全国）と高水準です。離職率の数字だけでなく、辞める理由や職場ごとのミスマッチを理解することが重要です。

本記事では、理学療法士の離職率に関するデータや主な退職理由を整理し、辞めたあとのキャリアの選択肢まで幅広く解説します。採用・定着の課題に直面している管理者にも役立つよう、離職防止の具体策もあわせて紹介します。

理学療法士の離職率の全体像

理学療法士の離職率を正しく捉えるには、資格保有者数の急増という背景を理解する必要があります。ここでは、統計データをもとに、業界全体の構造的な変化を確認しましょう。

国家試験合格者は11年で約2倍に増加

厚生労働省の第60回理学療法士国家試験の結果では、2025年の受験者数は12,691人、合格者数は11,373人、合格率は89.6%でした。毎年1万人前後の新規資格取得者がいるため、管理者は採用だけでなく、入職後の育成・定着にも目を向ける必要があります。

PT・OTの需給に関する推計では、将来的に供給数が需要数を上回る可能性が指摘されています。ただし、この推計は理学療法士単独ではなく、理学療法士・作業療法士を含む見通しです。病院だけに依存せず、在宅医療や訪問看護など需要が見込まれる領域で専門性を高めることが重要になります。

離職率10.2%の意味

一部の調査では、医療分野における理学療法士の離職率は10.2%とされています。一方で、厚生労働省の職業情報提供サイト（job tag）では、有効求人倍率は4.53倍（令和6年度・全国）と示されています。一定の離職がある一方で、資格を持つ人材への求人需要も高い職種です。

この「離職率と求人倍率が同時に高い状況」は、理学療法士の離職が業界全体の人材不足だけでなく、個々の職場環境や待遇面のミスマッチとも関係していることを示唆します。管理者の立場では、退職後に補充すればよいという考え方ではなく、定着施策の質を高めることが重要です。

指標	数値	補足
第60回国家試験合格者数（2025年）	11,373人	合格率89.6%
医療機関の離職率	10.2%	一部調査に基づく数値
有効求人倍率	4.53倍	令和6年度・全国のハローワーク求人統計
平均年収	443.6万円	job tag掲載の全国値
供給過多予測	将来的に供給数が需要数を上回る可能性	PT・OT合算の需給推計

分野別に見る理学療法士の需要と離職リスク

理学療法士の離職背景や採用課題は、勤務先の分野によって大きく異なります。病院・クリニックで働く人が多い一方で、在宅医療や訪問看護などでもリハ職が関わる場面は広がっています。分野ごとの傾向を押さえておくことで、自身のキャリア判断や採用戦略に役立てることができます。

入院医療は業務負担が可視化されやすい分野

入院医療を担う病院は理学療法士の最大の就職先であり、医療機関における離職率10.2%というデータを考えるうえでも、病院勤務の実態は重要な論点です。急性期・回復期ともに業務量が多く、1日あたりの単位数ノルマ、カンファレンスへの参加、書類業務が重なるため、体力的・精神的な負担が蓄積しやすい環境にあります。

病院領域では、今後の需給バランスを踏まえると、勤務先ごとの教育体制や働きやすさが、定着率により影響しやすくなる可能性があります。在籍するスタッフの定着率を高めることが、組織運営上ますます重要になります。

外来・在宅医療は需要増が見込まれる分野

外来・在宅医療分野では、訪問リハを中心に在宅でのサービス提供が広がっています。勤務時間の柔軟性や個別性の高い臨床に魅力を感じ、病院以外の働き方を検討する理学療法士もいます。

ただし、病院勤務から訪問領域へ転職する際に、業務内容や働き方のギャップを感じて早期に辞めてしまうケースも少なくありません。管理者側が入職前に業務の実態を丁寧に説明し、期待値のすり合わせを行うことが離職防止の鍵になります。

訪問看護領域は入職前後のミスマッチに注意

在宅医療や訪問看護では、高齢化や地域包括ケアの流れを背景に、リハ職が関わる場面が広がっています。ただし、病院勤務とは業務の進め方や判断の範囲が異なるため、採用段階で業務内容を具体的に伝えることが重要です。

訪問看護領域での離職防止には、入職前の期待値調整と入職後の同行・研修体制が欠かせません。単独訪問の開始時期や相談体制、記録・報告のルールを事前に共有しておくと、入職後のギャップを抑えやすくなります。

分野	需要・離職リスクの傾向	離職に関する特徴
入院医療	病院勤務は定着施策が重要	業務量が多く、教育体制や働きやすさが定着に影響
外来・在宅医療	在宅サービスの広がりに注目	需要が見込まれる一方、転職時のミスマッチに注意
在宅医療・訪問看護領域	入職前後の期待値調整が重要	業務理解の不足によるミスマッチに注意

理学療法士が辞める5つの主な退職理由

理学療法士の離職率に影響している要因は、単なる待遇面の不満だけではありません。ここでは、現場の声やデータから浮かび上がる代表的な退職理由を5つに分けて整理します。

業務量の多さ

リハの直接的な臨床業務に加え、カルテ記載、計画書の作成、多職種カンファレンスへの参加など、事務的な業務も多くあります。1日の単位数をこなしながらこれらをすべて勤務時間内に終わらせることは容易ではなく、残業が常態化している職場も見受けられます。

身体的な負担と事務作業が重なり、慢性的な疲労や燃え尽きにつながるケースは少なくありません。業務の効率化や適切な人員配置が管理者に求められています。

給与の伸び悩み

厚生労働省の職業情報提供サイト（job tag）では、理学療法士の賃金（年収）は443.6万円と示されています。経験を積んでも400万〜500万円台にとどまるケースが多く、職場の収益構造上、大幅な昇給が難しい場合もあります。

努力やスキルアップが給与に反映されにくいと感じたとき、モチベーションの維持は困難になります。特に経験5年目以降で「このまま続けても年収が大きく変わらない」と感じることが、転職を検討するきっかけになりがちです。

採用時のミスマッチ

採用段階で施設の理念や業務内容が十分に伝わっていないと、入職後に「思っていた職場と違う」というギャップが生まれます。このミスマッチは、早期離職につながる主な原因の一つです。

採用コストをかけて入職した人材が半年以内に辞めてしまうと、組織にとって大きな損失になります。見学・体験制度の充実や、入職前のオリエンテーションを通じた期待値調整が重要です。

将来の就職難への不安

供給が需要を上回るという予測は、現役の理学療法士にも知られるようになっています。「今のうちに別のキャリアを考えたほうがいいのではないか」という焦りが離職のきっかけになることがあります。

とはいえ、現時点での求人倍率は依然として高く、すぐに就職先が見つからなくなる状況ではありません。漠然とした不安よりも、自分の専門性をどの分野で発揮するかを具体的に考えることが現実的な対処法です。

スキルアップの機会不足

日々の業務に追われるなかで、新しい知識や技術を学ぶ時間が確保できない職場は少なくありません。学会参加や研修受講の支援体制がない場合、自己研鑽は個人の負担に頼ることになります。

この課題に対しては、eラーニングの活用が有効な選択肢です。「はぐくも」では、リハ職向けに2,200本以上の動画コンテンツを用意しており、1本15〜30分で倍速再生にも対応しています。業務の合間でも学習しやすく、管理者は研修準備を3ステップで進められます。実際のコンテンツラインナップや操作感は、1ヶ月無料のフリートライアルで確認できます。

• 業務量の多さと肉体的負担
• 給与の伸び悩みと評価制度の不透明さ
• 採用時のミスマッチと入職後ギャップ
• 将来の就職難への不安
• スキルアップの機会不足と成長実感の欠如

辞めたあとのキャリア

理学療法士を辞めたあとの進路は、資格を活かせる場面が多く、多岐にわたります。離職を検討している方にも、管理者として部下のキャリア相談に応じる方にも参考になる情報をまとめました。

病院以外の分野へのシフトで年収アップ

病院から訪問リハ事業所や企業のヘルスケア部門に転職し、収入が上がるケースもあります。開業や自費リハ、スポーツ領域への参入など、国家資格を活かした多様な働き方が広がっています。

従来の医療機関勤務にとらわれない発想は、収入の上限を広げる選択肢になる場合があります。ただし、いずれの場合も臨床スキルに加えて、マネジメント能力や経営視点が求められる点は認識しておきましょう。

ブランク後の復職

出産・育児や一時的な離職によるブランクがあっても、外来・在宅医療分野では復職先の選択肢が広がっています。訪問リハは勤務時間の調整がしやすく、ワークライフバランスを重視する方にとって有力な選択肢です。

復職時のスキル不安に対しては、オンラインでの学び直しが効果的です。はぐくものコンテンツは毎月20本以上の新作動画が追加され、最新の知見にキャッチアップしやすい設計になっています。iOSやAndroidアプリでのオフライン再生にも対応しているため、通勤中やすき間時間を活用して学習できます。

AI時代に「選ばれるPT」になるための戦略

2026年以降を見据えると、データ分析スキルやテクノロジーへの理解を備えた理学療法士の市場価値は高まると考えられます。AIによる動作解析ツールの導入が進むなか、それを臨床に落とし込める人材は希少です。

医療・福祉の枠にとどまらず、教育、研究、ヘルスケア関連企業などへ活躍の場を広げる理学療法士もいます。資格を「出発点」と捉え、専門性に加えて周辺スキルを磨くことが重要です。

キャリアパス	年収の目安（求人条件により異なる）	求められるスキル
訪問リハ	450〜600万円	コミュニケーション力・自己管理能力
自費リハ開業	600〜1,000万円以上	経営・マーケティングの知識
企業ヘルスケア部門	500〜800万円	データ分析・プレゼンテーション能力
教育・研究機関	450〜700万円	研究実績・教育スキル

管理者ができる離職防止の具体策

理学療法士の離職率を下げるためには、採用段階から入職後のフォローまで一貫した取り組みが不可欠です。ここでは、訪問看護ステーションをはじめとする現場の管理者がすぐに実行できる施策を紹介します。

採用プロセスの見直しによるミスマッチの防止

離職の大きな原因である採用ミスマッチを減らすには、求人情報の段階から業務の実態を率直に伝えることが欠かせません。よい面だけを見せるのではなく、大変な部分も含めた現実に近い情報発信が、結果的に定着率を高めます。

はぐくもの契約法人であれば、約8.5万人が登録するリハノメに求人情報を無料・期間無制限で掲載できます。リハ職に特化したプラットフォームで求人を出すことで、職種理解の深い候補者とのマッチング精度が高まりやすくなります。

研修体制の整備による成長実感の提供

スキルアップの機会を組織的に用意することは、スタッフの成長実感を高め、離職防止につながります。しかし、管理者が研修計画を一から作成し、出欠管理やレポート回収まで手動で行うのは大きな負担です。

はぐくもでは、研修コースの選択から受講対象者の指定、研修期間の設定までを3ステップで完了でき、案内メールやリマインドの自動配信、帳票作成まで一括管理できます。オリジナル動画のアップロードや共有もできるため、施設独自の教育プログラムも構築しやすい設計です。具体的な機能や導入費用を知りたい方は、資料請求ページからご確認ください。

助成金を活用した研修コストの削減

研修にかかる費用は組織にとって負担ですが、人材開発支援助成金の「定額制訓練」を活用すれば、研修費用の60%が支給される場合があります。はぐくもはこの助成金の対象サービスです。助成金の活用方法を含む導入費用の詳細は、資料請求ページから確認できます。

1ヶ月無料のフリートライアルでは、アカウント数無制限で全機能を利用できます。自ステーションの研修運用に合うかどうかを確認したい場合は、1ヶ月無料のフリートライアルで操作感を試せます。

• 求人段階から業務のリアルな情報を開示し、採用ミスマッチを予防する
• eラーニングを活用して研修準備の負担を軽減しながら学習機会を確保する
• 助成金制度を活用して研修コストの実質負担を抑える
• 入職1か月・3か月・6か月などの面談を固定化し、業務量や研修進捗を確認する

よくある質問

理学療法士の離職率は他の医療職と比べて高いですか？

医療機関における理学療法士の離職率は10.2%と報告されています。看護師の離職率が11%前後とされるため、突出して高いわけではありませんが、経験年数の浅いスタッフの早期離職が目立つ点に特徴があります。職場環境や教育体制によって差が大きいため、一概に高い・低いと断言するのは難しい状況です。

理学療法士を辞めたあと、資格を活かせる転職先はありますか？

訪問リハ事業所、自費リハ施設、企業のヘルスケア部門、スポーツ関連施設、教育機関など多くの選択肢があります。有効求人倍率が4.53倍（令和6年度・全国）と高いため、転職先を見つけやすい状況です。年収アップを実現した事例も少なくありません。

理学療法士の離職率を下げるために管理者ができることは何ですか？

採用段階でのミスマッチ防止、研修体制の整備、定期面談による早期フォローの3つが基本です。特にeラーニングを活用した研修管理の仕組みを導入すると、管理者の負担を減らしつつスタッフの成長機会を確保できます。研修体制の見直しを検討している場合は、1ヶ月無料のフリートライアルで操作感を確認できます。

理学療法士の離職率データを踏まえて今できること

理学療法士の離職率は医療機関で10.2%と報告されており、特に入職後の早い段階での離職が課題となっています。その背景には、業務量の多さ、給与の伸び悩み、採用時のミスマッチ、将来の需給バランスへの不安など複数の要因が重なっています。一方で、有効求人倍率は高水準を維持しており、在宅医療や介護分野では今後も需要増が見込まれるため、キャリアの選択肢は決して狭くありません。

管理者としては、離職の原因を正しく把握し、採用プロセスの改善と教育体制の充実に取り組むことが、組織の安定運営につながります。スタッフが「ここで成長できる」と実感できる環境づくりが、離職率改善につながります。